もし、今日死んだら葬式はいつになるの？一般的な日程や決める基準・やることを解説 | 相模原・八王子・多摩で低価格で高品質の葬儀なら【雅葬会】

「もし自分が今日死んだら葬式はいつになるの？」葬儀に慣れている方は少なく、喪主になった時のことを思ってそんな風に不安を感じる方も多いでしょう。お葬式の日程にはある程度のパターンがあり、優先するべきことも決まっています。今回は、お葬式の主な日程や決め方のポイント・決定までにやるべきことを分かりやすく解説します。葬儀の計画に直面している方は時間も限られていますが、ポイントを押さえて1つ1つこなしましょう。 

今日亡くなったらいつ葬式をする？【ケース別】  

日本では死後24時間以内の火葬が法律で禁じられていますが、お葬式の日程に関する決まりはありません。しかし、日程を延期すれば、ご遺体のケアや施設利用料等の負担が増えるため、できるだけ速やかに葬儀の計画を立てましょう。葬儀の日程は亡くなった状況によって異なるため、注意点を踏まえてケース別にご紹介します。

早朝無くなった場合                   

一般的なお葬式では亡くなった翌日にお通夜、翌々日に葬儀や告別式・火葬を行います。早朝に亡くなった場合も、同じような流れになるでしょう。病院で亡くなった場合は、葬儀社に依頼して自宅などへ搬送し安置します。翌日にお通夜を行い、翌々日に葬儀や告別式・火葬を行います。ご遺族の希望があれば、当日のうちにでもお通夜を執り行えますが、準備がやや忙しくなり、ご親族の都合も付きにくくなるでしょう。また、ご遺族がご家族の死を受け入れる時間も無くなってしまうので、注意してください。

夜から未明にかけて無くなった場合                      

夜から未明にかけての時間に亡くなった場合も翌日にお通夜、翌々日に葬儀式・告別式・火葬を行います。病院で亡くなった場合は自宅などへ搬送して安置し、当日の夜にお通夜を執り行いますが、慌ただしいのでご親族が集まりにくく、火葬場の予約も難しいでしょう。ご遺族が余裕を持って計画を立てるために、亡くなった日の夜を身内だけの仮通夜とし、日を改めて本通夜を設ける方も多いです。

年末年始に亡くなった場合                      

年末年始に亡くなった場合は、葬儀の日程はやや遅れると思っておきましょう。火葬場は多くの場合、1月1～3日（早ければ12月30日から）はお休みのため、1月4日以降は混雑して希望の日程が取りにくくなります。年末年始は法要が多いため僧侶も忙しく、菩提寺等の決まったお寺のある方は特に難しいです。また、お正月にご親族へ葬儀の参列をお願いするのも気を使うため、年末年始の葬儀ではまず近い日程で火葬場を押さえ、日程を元にスケジュールを組みましょう。あまりに遅れるようでしたら、10日～2週間のご遺体保存が可能になるエンバーミング処理（遺体衛生保全処理）を検討しましょう。先に火葬だけを行い、後から葬儀を行うケースもあります。

突然死で亡くなった場合            

突然死で亡くなった場合は、やや手続きの状況が違います。「突然死」は、事件や事故での死や自宅であっても理由の分からない死です。はっきり亡くなっていることが分かる場合は、警察を呼ばなくてはいけません。検死で事件性の有無を確認し、理由が決定された後でご遺体の引き取りとなります。状況によっては解剖や事情聴取なども必要なので、注意しましょう。葬儀社に依頼してご遺体を搬送した上で葬儀の計画を立ててください。

 葬儀日程の決め方のポイント                   

葬儀の日程を決めるのは大切なご親族のご逝去直後であり、ご遺族が冷静ではないタイミングが多いでしょう。しかし、ご遺体を放置しておくわけにはいかず、病院の霊安室も直ちに出なくてはいけません。できるだけ速やかに葬儀の計画を立てるために、葬儀日程の決め方のポイントを押さえておきましょう。

葬儀場・火葬場の予約が取れるか？                      

大きな基準となるのが、葬儀場や火葬場の空き状況です。葬儀場や火葬場は1日の予約枠が決まっており、混雑している時期は希望の日程を選べません。火葬場を手配した日程を元に、葬儀やお通夜を決定しましょう。真冬や真夏等の季節は訃報が増え、年末年始等も予約が取りにくくなる上に火葬場はメンテナンス等の休業日もあります。また、会食の時間にあわせて昼時の予約も集中する等、さまざまな点を考慮して日時を決定しましょう。

遺族・親族の予定は合うか？                   

葬儀の日程はご遺族・ご親族等、参列者の日程も考慮して決定しましょう。全員が集まるのは難しいので、喪主とご遺族の他に配偶者や子ども・親等の近い方の予定を優先した後、ご親族や知人の方のご都合を考えましょう。遠方や海外からの移動には、どんなに急いでも中1日は必要です。また、高齢な方への配慮や年末年始・夏休み等の期間も念頭に置きましょう。必要な際は、エンバーミング（遺体衛生保全処理）も検討します。

 「友引」ではないか？               

「友引（ともびき）」は暦の「六曜（ろくよう）」のひとつです。「大安」や「仏滅」等とともに、6日に一度のサイクルで定期的に巡ってきます。友引は「友を連れて行く・友に不幸が及ぶ」等の意味があるとされ、お葬式を控える風習があります。六曜の考え方は神道にもとづいており、本来は仏式の葬儀とは関係がありませんが、参列する年配の方等には現在も信じている方が多いので気をつけた方が良いでしょう。また、友引は火葬場の休業日であることも多く、合わせて事前に確認をする必要があります。

 読契を行う僧侶の予定は合うか？            

葬儀の日程には、お願いする僧侶のご都合も伺っておきましょう。日本の葬儀はほとんどが仏式で、読経や戒名授与など僧侶の儀式が欠かせません。僧侶は葬儀だけでなく、法要も行うので、土日祝・お盆・年末年始等は予約が埋まっているでしょう。特に、菩提寺のある方は早めに連絡を入れ、お願いしておきましょう。都合が合わず、知らずに違う宗派の僧侶に読経をお願いすると、菩提寺のお墓に入れない等の問題も起きるため注意してください。お世話になっているお寺がなければ、葬儀社にスケジュールの合うお寺を紹介してもらえるでしょう。

地域のならわしは確認したか？               

都心ではあまり聞きませんが、地域のならわしでは葬儀・埋葬の日程が決まっているケースもあります。葬儀・埋葬方法は地域の色が強く、「火葬を葬儀の前・後にする」「仮通夜と本通夜をしっかり分ける」等の日程に関する違いもあります。風習を無視すると、後日トラブルになる可能性もあるでしょう。地元に帰って葬儀を行う時などは年配のご親族に相談したり、地元に詳しい葬儀社を利用すると良いでしょう。

 亡くなってから葬儀日程決定までの流れ    

ご親族のご逝去から葬儀までの期間は、とても慌ただしくなります。特に喪主となった方は必要な手続きが多く、悲しんでいる間も無いと感じるでしょう。以下では葬儀日程を決めるまでの流れをご紹介しています。落ち着いて、1つ1つ確実にこなしましょう。

①死亡診断書を書いてもらう                   

故人様のご逝去後に必要なのが「死亡診断書」の取得です。死亡診断書は法的に「死亡」を証明する書類で、亡くなった日付や理由などが書いてあります。入院中に亡くなった場合は、お世話になっている主治医に書いてもらいます。自宅で亡くなった場合は、かかりつけ医を自宅に呼び診察を受けた上で発行してもらいましょう。事件や事故に巻き込まれた場合、自宅で亡くなっても死因が分からない場合は警察に連絡して検死を行います。必要があれば解剖をして死因を特定した後、死亡診断書と同じ意味の「死体検案書」が発行されるでしょう。死亡診断書・死体検案書は死亡届の提出や各種申請に必要なため、必ず取得し複数枚コピーを取っておくと安心です。

 ②役所で手続きを行う               

死亡診断書を取得した後は役所で死亡届と火葬許可証の手続きを行います。死亡届は、故人様の本籍地・届出人の住所地・亡くなった場所の所在地のいずれかの役所で7日以内に提出してください。死亡届は、火葬許可証の取得に必要で提出しないと法律上「生きている」ことになり、税金などが発生してしまうので注意しましょう。死亡届を提出したら、火葬許可証を申請します。火葬許可証は火葬場で提出する必要があり、無いと火葬ができませんので忘れずに取得しましょう。

③葬儀社に連絡を行う               

入院中だった方が亡くなった時に、特に急いで行うのが葬儀社への連絡です。病院で亡くなると霊安室に安置されますが、長くは居られないため速やかに自宅や安置施設に搬送する必要があります。知っている葬儀社がない場合は、病院から懇意にしている葬儀社を紹介してもらえるケースもあるでしょう。ただし、病院に紹介された葬儀社はサービス面などのトラブルも起きがちです。その際は搬送だけを依頼し、葬儀自体の契約は落ち着いてから検討しても良いでしょう。

まとめ                                                                                  

お葬式に慣れている方は少ないです。また、葬儀の契約はご逝去直後であり、冷静に対応できるタイミングではありません。そんな中で喪主の方は、皆の都合を総合的に判断して日程を決めなくてはならないでしょう。葬儀の日程は火葬場や斎場・お寺の都合など、目安となる基準がいくつかあります。ポイントを踏まえながら葬儀社と相談をすれば、ご遺族への負担を抑えながら計画を立てられるでしょう。葬儀までの手続きは、葬儀社に依頼できる部分もあります。喪主の方やご遺族ができる限り、負担を感じないように相談しながら進めてください。